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手裏剣術講座 Shuriken throwing instructions
「手裏剣術」講座、その他の雑談の「間」です。
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[1231]
■
手裏剣術講座 【刺中ミスを無くす稽古】
by:
鈴木崩残
2015/08/10(Mon)04:18:26
全刺中の稽古
●7月中は猛暑でしたが、8月に入り、トンボを見かけるようになり、
特に昨日と今日は、富士五湖地方は、湿度は60%で、
夕方の気温は29度程度になり、朝晩も過ごしやすくなってきました。
●さて、武術形とのバランスをとるために、
8/9は、長剣による7間打ちを徹底してやりました。
武術形は、とにかく速いモーションと強い打剣を必要とするために、
置きにゆくのではない強い打剣で、かつ連続刺中させようとするわけですが、
これが、なかなかまだ常に10本とも刺せるという状態になれません。
これがまず課題です。
手持ちの全剣を連続刺中させないと、技術の有無を疑われるのが、
投剣術、手裏剣術の世界の常識だからです。
近距離では10本の全刺中を目指す
単に足の位置を固定するだけではなく、逆体、順体、前進、後退をしながら、
かつ全剣「連続刺中」というところが難しいですが、
「非常に重要なコツ」がわかってきたので、なんとかなりそうです。
以下の動画の中では連続刺中ではなく「救剣」「還剣」「拝剣」の末に
なんとか刺しているだけのものもあります。
中距離では5本の全刺中を目指す
中距離でも同じく「手の内の、ひと工夫」と、
打剣モーションに「ある要素」を付け加えることで、
次第に、安定した刺中になってきました。
この日は、7間から、5本中4本まではよく刺さり、
調子が出てきたころには動画のように20本まで連続で刺さりました。
(往復の歩行まで収録すると長くなるのでノーカットではありませんが、
20本まではノーミスでした。)
ただし剣の速度は、一部を除き、それほどには出していません。
*********
憲法を書いたGHQ
●前回の投稿で紹介した矢部宏治氏の著作
「日本はなぜ基地と原発を止められないのか」ですが、
奇遇にも、無冥流を稽古している、k2さんも、
今年読んだ本の中では最も衝撃的だった、とのことでした。
この本は昨年の暮れに出版されたものですが、私は数日前に読み終えたところです。
いままで、部分的には知っていたことや、ひっかかっていたことが
一気に、直線上に並んだ、という感じでした。
ごく一部の重要な部分のみですが、引用します。
******************
いまだに、「日本人(民間の憲法研究会など)が書いた草案を、
GHQが英語に翻訳したのだ」とか、
「草案を書いたのがGHQだとは認めるが、その後の国際審議の過程を通じて、
日本人自身が選び取ったものなのだ」などという人がいます。
「帝国議会で何十箇所も修正がされたと聞いている。
押し付けられたのは日本政府であって日本国民ではない」などと言う人もいます。
気持ちはよくわかります。
自国の憲法を他国の軍隊が書いたなんて、誰だって絶対に認めたくないでしょう。
私も最初に知ったときには、大きなショックを受けました。
でもそうした意見も、間違いです。
なぜならば「帝国議会での修正」のほとんどを行った衆議院の憲法小委員会は、
一般議員の傍聴も許されない非公開の形で審議され、
その議事録は半世紀近くも公開されませんでした。(1995年に議事録が公開された)
中略
そもそもGHQが憲法草案を書く直前の1946年1月には466人いた、
衆議院議員のうち381人、なんと全体の82%がGHQによって
「不適格」と判断され、公職追放されていたのです。
中略
これはマッカーサーが意図的に行った処置で、新しい憲法を審議するための国会から、
旧体制派の勢力を徹底して排除していたのです。
それなのに、これがどうして「日本人自身が選びとったもの」などと言えるのでしょう。
この点を70年もごまかしてきたことが、
現在のような日本の惨状をもたらした最大の原因となっているのです。
というのも最近の「法治国家崩壊」とも言うべき日本の状態を生んでいるのは、
ひとことで言えば、
「自分で憲法を書いていないから、誰も憲法判断ができない」
「憲法を書いた当時の制定勢力が存在しないから、政府が憲法違反をしても、
誰もそれに抵抗することができない」
という、まったく信じられないぐらい、低レベルな話だからです。
略
矢部宏治氏の著作内容の「要 約」
↓
■読み終えて、私が思ったことは、次のようなことでした。
もともと私は、死んだような、うすっぺらな言葉の羅列に過ぎず、
特に日本の憲法などは、実にくだらないものだと思っていましたが、
役にも立たないそれらの能書きが、これ以上さらに無能なものにならないためには、
まず憲法の「第一条」に、次の明記が必須であると私個人は思いました。
>【この日本国憲法は、いかなる時期に行われた、いかなる種類の、
>条約、協定、密約、そして国家の緊急事態によっても、損なわれる事なく、
>それら全ての上位にある】
これを明記しないかぎり、憲法9条も、人権も、
機能停止させられたまま、となっているのですから。
ただし、この第一条と「矛盾する記述」が現行の憲法にあるので、
それを削除すること。(「他国との条約を守るべき」という記述)
さらには、護憲のスタンスを取るのではなく、
「集団的自衛権を行使しない」事を「憲法第9条に加える」という形での
改憲も必要となります。
●戦後70年、日本は自分たちの知恵と力で民主主義を作ったわけでもなく、
民主主義の中にいる「つもり」になっていただけで、
実際には、憲法も最高裁も勝てない「米国の占領政策」の中にいた、
その事実を、これから「現実として突きつけられる時代になった」と思いました。
たとえば一例として、
>>「日本国内で有事になったと「アメリカが」判断した瞬間から、
>>「自衛隊は在日米軍の指揮に従う」ということに密約で合意したのが吉田茂(米国公文書あり)
また、
>>米国防総省が発行している 「Stars And Stripes」(星条旗) という
>>広報誌の5月13日付の記事において、
>>「米国の防衛予算が、日本の防衛プラン(の変更)を既に織り込み済である」
となっていて、
山本太郎議員の懸念(米国のATM化)どおりの展開に既になっている。
つまり集団的自衛権によって「米国の戦争費用の負担を日本にさせる」
という事が、集団的自衛権について日本の国会で審議される前から、
もう既に決まっているわけです。
●まっとうな保守派ならば、自主独立するには、
米軍基地なしに「自衛隊と国連」が共同すれば平和維持は可能であると、
考えられるはずです。
戦後とは違い日本も、なんとか独立できるだけの兵力を持つのであり、
戦後70年を経た今は、日本が戦前のような思想社会になる事はありません。
今一番問題なのは、国連ではなくて、
「一国に過ぎない米国の暴走(米国の経済立て直しの金儲け)」に
日本国民が付き合わされる事です。
●懸念されることは、集団的自衛権への反対運動を見ていると、
私は、どうしても「朝三暮四」(ちょうさんぼし)の策、を警戒します。
なぜなら「アメリカの戦争に日本が従うのは嫌だ」、
と言った国民(猿たち)に対して
「よし、わかった。個別的自衛権だけを尊重しよう」となっても、
結局は、必ず「アメリカが参戦する」という意味では、
トチの実は同じ数なのですから。
つまり、仮にデモや有識者の意見によって、集団的自衛権が廃案になり、
「アメリカの指示による海外での戦争はしない」となっても、
日本が、もしも、米国の謀略によって攻撃される状態になり、
他国に対して、「個別的自衛権を行使せざるを得なくなった時」には、
アメリカは必ず安保条約に基づき、必ず参戦してくるのですから。
つまり単に、戦争になるプロセスの「順序が逆であるだけ」で、
集団的自衛権が廃案になろうが、どちらにしても米国が干渉してくる、
という意味で、平和というトチの実は既に減っているのである。
●日本が憲法に反して自衛隊に武力を所持しているとか、
後方支援に武器が含まれるのは違憲であるとか、
そこが問題の本質なのではなくて、
自衛隊活動も後方支援も、独立国としての自己判断でそれをするのではなく、
「実質的に米国の植民地のまま」それを命令されてやる、
というところに、問題の根幹があります。
*********
余談ですが、戦争法案に反対している、その「どさくさまぎれ」に、
毎度のように、こっそり別の重大な法案が、すんなり通っています。
↓
>>今現在、盗聴できる犯罪は、
>>薬物、銃器、組織的殺人、集団密航の犯罪、この4類型に限られていた。
>>今度は新たに、9つの犯罪が追加され
>>窃盗、詐欺、殺人、傷害、放火、誘拐、監禁、爆発物、児童ポルノ、
>>が盗聴可能に。 つまり範囲を極端に拡げる。
ほとんどの人たちは前述したような犯罪には関与していないはずです。
ところが、前述したような事に抵触するような業者や個人からの
電話やメールをあなたが受信したというだけで、
それらの犯罪者にあなたも「関連する」と見なされて(こじつけられて)、
あなたのプライバシーは盗聴可能になるという展開があり得るわけです。
つまり誰でも犯罪者に仕立て上げられる刑事訴訟法への飛躍です。
■では、この「刑事訴訟法の改定」の目的は何か?です。
たとえば、犯罪者を、自衛隊員不足の補充にすることは出来ません。
だとしたらば、不足し続けている「原発の収束作業員」や、
除染作業員などに、刑務所に服役している囚人を、
「義務労働」として回そうとする可能性が非常に高いのです。
つまりこの盗聴法の改正の行き着く先は、
確実に不足することが明確に予測されている「原発作業員」の確保に思えます。
というのも、あれこれの理由をつけて盗聴範囲と検挙範囲を拡大して
国民を「微罪」と「別件逮捕」と、なんでも利用して、刑務所にさえ送れれば、
刑務所での労働義務に福島第一での収束作業を盛り込めるからです。
■いずれにしても、
安倍を政治的に抹殺しても次の妖怪が出てくるだけ、という意味では、
どうしようもないのですが、
ただし、あの馬鹿が、違憲問題を勃発させてくれたおかげで、
その憲法の上に君臨して憲法を無効にしている日米の条約を、
論争やデモの前面に出せれば、戦後日本の大転機になる「かも」しれないのです。
安保法制反対+
原発再稼動反対 +
TPP反対 +
NHK反対 +
増税反対 +
自公共 反対 +
米軍基地建設反対
でも、最も肝心なデモが、まだ出ていないのです。
+「日米密約に 反対」デモ
+「日米安保を 解約しろ」デモ
+「日米合同委員会は 解散しろ」デモ
です。
国民の主張が通らない場合には、企業の労働者が持つ権利である、
「ストライキ」を起こすことですが、
現状の雇用体系と不景気では、ほとんど不可能であると言えます。
______________________________
蛇足ですが、ただ今読んでいるのは、次の本です。
私はこの28年の間に、医者にかかわったのは、
歯科以外には、骨折で外科が一度だけでした。
市販の痛み止めを飲むことは、3年に一度ぐらいです。
別に自慢をしているのではなく、
たまたま内科医が必要となる病気がなかっただけです。
過去23年ほど、自宅では食事はずっと一日に一食か、多くても一食半ですが、
甘いものや、果汁ジュース(濃縮還元でないもの)が大好きですし、喫煙もします。
ですから、次に大きな病気になるとしたら、
そのまま、棺おけに直行だと、自分では思っています。
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